モーダルシフトとは？ドライバー不足を解消する国が推進する取り組み
物流業界では、ドライバー不足や2024年問題への対応、環境負荷の低減など、さまざまな課題への対応が求められています。
その中で注目されているのが、トラック輸送を鉄道や船舶へ切り替える「モーダルシフト」です。
モーダルシフトは、CO2排出量の削減だけでなく、長距離輸送の効率化や物流網の維持にもつながる取り組みとして推進されています。
一方で、輸送時間や積み替え作業など、導入前に理解しておきたい課題もあります。
この記事では、モーダルシフトの基本的な仕組みから、メリット・デメリットまで解説します。
物流コストの見直しや輸送方法の改善を検討している方は参考にしてください。
モーダルシフトとは
モーダルシフトとは、トラックによる貨物輸送を、鉄道や船舶など環境負荷の低い輸送手段へ切り替える取り組みです。
近年は、CO2排出量削減やドライバー不足への対応策として注目されています。
これまで国内物流の多くはトラック輸送が担ってきました。
しかし、物流量の増加や人手不足の深刻化により、トラックだけに依存した物流体制には課題も見られるようになっています。
そこで進められているのがモーダルシフトです。
長距離輸送を鉄道や船舶へ切り替え、トラックは集荷や配送などの短距離輸送を担うことで、物流全体の効率化を目指します。
近年では従来の鉄道・内航海運への転換だけでなく、陸・海・空のさまざまな輸送手段を組み合わせる「新モーダルシフト」の取り組みも進められています。
モーダルシフトのメリット
モーダルシフトは、環境負荷の低減だけでなく、物流業界が抱える人手不足やコスト面の課題にも対応できる取り組みです。
特に長距離輸送では、鉄道や船舶の強みを活かしやすく、トラック輸送だけに依存しない物流体制を作りやすくなります。
以下で、主なメリットについて解説します。
CO2排出量の削減
モーダルシフトを行う大きなメリットは、CO2排出量を削減できることです。
同じ量の貨物を運ぶ場合でも、鉄道や船舶はトラックよりもCO2排出量を抑えられます。
1トンの貨物を1km運ぶ際のCO2排出量を見ると、トラックに比べて船舶は大幅に少なく、鉄道はさらに少ないとされています。
そのため、長距離輸送をトラックから鉄道や船舶へ切り替えることで、物流における環境負荷を下げやすくなります。
企業にとっても、CO2削減への取り組みは社会的責任や環境対策の一環として求められています。
人材不足の解消
モーダルシフトは、トラックドライバー不足への対策としても有効です。
長距離輸送を鉄道や船舶へ切り替えることで、ドライバーが担う走行距離や拘束時間を減らせるためです。
従来の長距離トラック輸送では、数百kmの移動が発生し、出発地へ戻るまで数日かかることもあります。
鉄道や船舶を活用すれば、ドライバーは最寄りの拠点までの集荷や配送を担当し、長距離部分を別の輸送手段に任せる形にできます。
これにより、限られた人員でも物流を維持しやすくなり、労働環境の改善にもつながります。
物流コストの削減
モーダルシフトは、長距離輸送におけるコスト削減にもつながります。
鉄道や船舶は一度に大量の貨物を運べるため、輸送距離が長くなるほど単位あたりのコストを抑えやすいです。
トラックで長距離を輸送する場合、燃料費、人件費、車両維持費などが大きくなります。
鉄道や船舶を活用すれば、幹線輸送部分を効率化でき、トラックは拠点間の短距離輸送に集中できます。
特に一定量の貨物を継続的に運ぶ企業では、モーダルシフトによって輸送コストを見直せる可能性があります。
モーダルシフトの課題・デメリット
モーダルシフトには環境負荷の低減やドライバー不足対策などのメリットがあります。
一方で、すべての輸送に適しているわけではなく、貨物の種類や輸送距離によっては課題もあります。
導入を検討する際は、メリットだけでなくデメリットも理解しておきましょう。
品質リスクの発生
モーダルシフトでは、トラックから鉄道や船舶へ貨物を積み替える作業が発生します。
この際に衝撃や振動が加わり、貨物が損傷するリスクがあります。
特に精密機器やガラス製品など、振動や衝撃に弱い製品では注意が必要です。
輸送方法を変更する際は、梱包方法やコンテナの選定も含めて検討しなければなりません。
短距離輸送によるコスト増
モーダルシフトは長距離輸送で効果を発揮しやすい一方、短距離輸送ではコストが高くなる場合があります。
鉄道や船舶は大量輸送に向いていますが、駅や港までの輸送、積み替え作業などの費用も発生します。
一般的には500km以上の長距離輸送でないと十分なコストメリットを得にくいとされています。
輸送時間が長い
モーダルシフトでは、トラック輸送と比べて輸送時間が長くなる傾向があります。
鉄道や船舶は決められた時刻に運行されるため、貨物が到着してもすぐ出発できるとは限りません。
さらに、駅や港での積み替え作業も必要になるため、全体のリードタイムが長くなることがあります。
納期に余裕がある貨物には適していますが、短納期対応や緊急配送が求められるケースでは導入しにくい可能性があります。
柔軟な対応ができない
鉄道や船舶は、駅から駅、港から港への輸送が基本です。
そのため、集荷先や納品先までの輸送は別途トラックを手配する必要があります。
トラックであれば出発地から納品先まで直接輸送できますが、モーダルシフトでは複数の輸送手段を組み合わせるため、運用が複雑になりやすいです。
また、小口輸送への対応が難しいことや、利用できる駅や港が限られることも課題です。
貨物量や輸送ルートによっては、トラック輸送のほうが効率的なケースもあります。
国土交通省によるモーダルシフト推進の支援について
国土交通省では、モーダルシフトを含む物流効率化の取り組みに対して支援を行っています。
支援の対象となるのは、複数の事業者が連携して、輸送・荷役・保管・荷さばき・流通加工などの効率化に取り組む事業です。
たとえば、トラック輸送から鉄道や船舶へ切り替えるモーダルシフトのほか、輸送網の集約、共同配送なども対象になります。
こうした取り組みは、「物資の流通の効率化に関する法律（物流効率化法）」に基づき、計画の認定や支援措置が設けられています。
モーダルシフトの導入を検討してみてください
モーダルシフトは環境対策として語られることが多いものの、本質は物流を持続可能にするための取り組みです。
特に長距離輸送が多い企業では、鉄道や船舶を活用することで、将来的な輸送力不足への備えにもなります。
もちろん、すべての輸送をモーダルシフトへ切り替える必要はありません。
まずは現在の輸送ルートや距離を見直し、長距離輸送の一部でも切り替えられないかを検討してみましょう。